食物アレルギーと学校給食

東です。

 

 

 

 

 

 

 
今日は、先日のニュースで見つけた食物アレルギーに関する記事を紹介したいと思います。

 
●食物アレルギー児童6割 栃木県教委、個別対応の手引き作成
(下野新聞:4月22日 05:00)
http://www.shimotsuke.co.jp/news/tochigi/local/news/20100421/312673

  
昨年4月に改正された学校給食法に個別対応の充実が盛り込まれたことを受け、県教委は21日までに学校・給食調理場向けの「食物アレルギー対応の手引き」を初めて作成した。食物アレルギーの児童生徒は県内公立小中学校の約6割に在籍するが、このうち1割超の学校では何の対応もないという。給食が食べられず我慢を強いられている児童生徒も少なくないだけに、県教委は「段階的に対応を進めてほしい」としている。
食物アレルギーは個人差が大きく、原因食物も多種多様。大量調理を基本とする学校給食では対応が難しいため、市町や学校によって取り組み状況には大きな差が生じているのが実態だ。
 県教委が昨年5月1日現在で小中学校569校(16万7267人)を対象に実施した調査によると、医師の診断書で確認できた食物アレルギー患者は1835人。在籍校数は327校で、全体の58%に上る。
在籍校の給食対応状況(複数回答)を見ると、70%は献立表に食材を記載し、児童生徒や保護者の判断材料としている。原因食材を除いて調理する「除去食」は38%。原因食材以外の食材を使って普通食同様に調理する「代替食」は35%どまり。14%はいずれの対応もしていなかった。
県教委は「単独調理場か共同調理場か、栄養教諭・職員がいるかいないか、といった問題は大きいが、できる範囲で現状に合った方策を考える必要がある」としている。
手引きでは(1)アレルギー調査・保護者との面談(2)献立での食材情報の提供・調理不要の代替食提供(3)除去食提供(4)代替食提供-の四つのステップを提示。各ステップごとに、食材発注や配送方法などの留意点を説明している。
1954年の制定以来初めて抜本改正された学校給食法によって、給食の目標は「栄養補給」から「食育」に大きく転換された。食物アレルギーへの対応も強く求められるようになっている。
  

アトピー性皮膚炎の場合、食物アレルギーはどうしても関わってくる問題ですが、学校給食のように、利用者側の選択範囲が狭いところで、こういった対策を行うことは良い傾向だと思います。
特に、アナフィラキシーショックを伴うような症状がある子どもの場合は、こういった対策は必須と言えます。
ただし、アトピー性皮膚炎で考えると、食物アレルギーと判定されているものの中でも、実際には、あまり症状に関係していないケースもありますし、以前のブログで紹介したように、食物アレルギーを克服するための取り組みを行っている病院もあります。
(食べられないものを食べれるようにする取り組み)

しかし、アレルギーに対する取り組みとして、こういった形の取り組みは、一地方行政だけではなく、広く、多くの自治体で考えてもらえるようになると良いでしょう。

 
おまけ★★★★博士のつぶやき

学校給食で考えた場合、少し前に東君が紹介していた、牛乳などのことも、本当なら考えて欲しいところではあるの。
パン食や牛乳は、学校給食で必須の栄養素なのかどうかを含めて、いろいろ議論して欲しい。